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金融株トリプル『FAS』の利回りを向上させる方法
【金融株トリプル】は、アメリカの大手銀行株や生命保険株を集めた上場投資信託（ETF）です。
正式名称は【Direxionデイリー米国株ブル３倍ETF】であり、トライオートETFに採用されている銘柄の中では最も激しい値動きをします。
値動きが激しい銘柄であるため、利益を出しやすい一方で損失を出してしまうリスクも高くなります。
私は金融株トリプルをトライオートETFで稼働させており、毎週コツコツと利益が積み重なってきています。
そんなトライオートETF戦略ですが、もう少しだけリスクを取ることができるのであれば、さらに利回りを向上させる方法があります。
インヴァスト証券でトライオートETF取引ができる
インヴァスト証券口座を開設すればトライオートETFで金融株トリプルを取引することができます。
証券会社は銀行と同じで口座開設費や口座維持費はかからないので、実際に取引をするまでは一切費用は必要ありません。
メモ
インヴァスト証券口座を開設する前に余剰資金を100万円は確保するべき
収入や金融資産がゼロで投資を始める方はいないと思いますが、あまりにも収入や金融資産の合計が少なすぎる場合は審査に落ちるかもしれません。
最悪無くなっても良いと割り切れる余剰資金で投資を行いましょう。
金融株トリプルの値動き
金融株トリプルは、コロナショック時に110ドルから20ドルまで急落しましたが、そこから120ドル付近まで回復してきています。
コロナショック時でも0ドルまで下がらなかったところを見ると、今後なんらかのショック相場がきて下落してもいずれは回復する信頼感があります。
買い場到来
むしろショック相場は押し目買いのチャンス！？
今後なにがあるかは分かりませんが、値動きが激しい銘柄は利益が出しやすいメリットがあります。
部分的にナンピンで買い増す
金融株トリプルの基本戦略をベースにして、さらに部分的にナンピンで買い増していく戦略を追加すると、さらに利回りを向上させられる可能性が高くなります。
金融株トリプルの基本戦略は以下のページで解説しているので参考にしてみてください。
まずは30万円を口座に突っ込んで上記の戦略通りに設定を組み、投資に回せる資金に余裕があるのであれば、さらにナンピンで買い増していくことで利回りが向上します。
ナンピン買い増しの資金量
ナンピン買いの本数は、追加入金する資金量でどれくらの本数を仕込めるかを計算する必要があります。
今後、金融株トリプルがいくらにまで値が下がるのかは誰にも分からないため、自身でどこまで下がるのかを想定する必要があります。
コロナショック時は、110ドル付近から約2カ月間で20ドル付近まで急落しています。
ショック相場
金融株トリプルはコロナショック時に短期間で約90ドルの急落
金融株トリプルは右肩上がりのチャートを形成しているため、想定ロスカットレートを0ドルに設定するのは資金効率的に避けたいところ。
ナンピン買い増しの資金量は、想定ロスカットレートをいくらに設定するかによって変動します。
1本あたりの必要資金の計算方法は以下の通り。
ロスカットレート20ドル想定
（現在値-20ドル）×110円+500円=必要資金
- 20ドル：想定ロスカットレート
- 110円：想定ドル円レート
- 500円：必要証拠金
ナンピン買い増しの本数
ナンピン買い増しの本数は1ターンにつき5本までに設定します。
現在値が120ドルの場合、想定ロスカットレートを20ドル付近に設定するのであれば、1本あたり約12,000円あれば買い増していくことができます。
つまり、ざっくり計算で5万円あれば安全にナンピンで5本買い下がることが可能。
たとえば、毎月の給料から5万円余らせられるのであれば、月に5万円分ナンピン買い増していけます。
追加買い増しのタイミング
トライオートETFの金融株トリプル銘柄は、日本時間の夜から朝にかけて相場が動きます。
しかし、先物の米国株CFD等は日本時間の昼でも値が動いていることから、ある程度は相場開始時に上昇して始まるのか下落して始まるのかが予想できます。
世界の株価に悪影響を与えそうなニュースは、ネットやテレビがあればいつでも情報を入手可能。
押し目買いのチャンス
追加買い増しのタイミングは相場が下落しそうだと判断した時
ニューヨーク時間が開始する前に、金融株トリプルのロングを追加しておきましょう。
利回り向上戦略まとめ
トライオートETFの金融株トリプル銘柄でのトレード戦略で、利回りをさらに向上させる方法を解説しました。
私は、基本ベースの戦略でトライオートETFを稼働させつつ、相場が下落しそうだと判断した時は追加で買い増していくつもりです。
今回紹介した戦略は、投資に回せる資金に余裕がある人だけに限定すべきであり、基本的にはリスクが高くなるためやらないほうが良いかもしれません。
いつ大暴落がくるかは誰にも分からないので、安全を重視して利回りを向上させる方法を模索していきたいところですね。